日本の国土面積は世界の0.25％というわずかな大きさ。しかし、世界で起こるマグニチュード6以上の巨大地震は5回に1回が日本で起きています。
私たちは地震災害の恐ろしさ、その教訓を忘れてはなりません。そして、あなた自身や大切な家族を災害から守るためにも、日頃から万一の地震に備えて、防災を心がけることがとても大切です。
SSバリューエピローグ
数々の大きな被害をもたらしてきた地震。そもそも、地震はどうして起きるのでしょうか？地震が起こるメカニズムを知るには地球について知ることが必要です。
地球の表面は、プレートと呼ばれる大きな岩の板で覆われています。プレートは、地球上で何枚にも分かれていて、互いにぶつかり合ったり、地球の中に潜り込んだりして動いています。その動きこそが地震なのです。地震にはいくつかのタイプがあります。ひとつは、海溝型地震と呼ばれるもので、陸のプレートに海のプレートが潜り込み、陸のプレートが跳ね上がった時に起こるもの。もうひとつは、断層型地震と呼ばれる活断層の動きによって発生するものです。
なぜ、日本ではこんなにも多く地震が起こるのでしょうか？それは、日本がユーラシアプレート、北米プレート、フィリピン海プレート、太平洋プレートといった４つのプレートをまたぐような位置にあるからなのです。
この地域はプレートの交差点。プレートとプレートがぶつかり合い、境目で地震が多く発生します。また、海と陸のプレートが押し合いつづけると、プレートにひびが入ります。ひび割れて左右が食い違っているところを断層といい、断層が急にずれ動くことでも地震が起こるのです。
この地震を引き起こす可能性のある断層が「活断層」です。活断層は、日本になんと2000カ所以上あると言われています。
住宅倒壊の主な原因は、少ない耐力壁と土台からの柱抜けによるものです。
柱・梁・筋交いから構成される耐力壁（木造軸組工法の場合）が少なかったり、配置のバランスが悪いと地震に弱い家に。また、土台や柱と基礎が金物で緊結されていないと、地震の縦揺れによって土台から柱が抜け、簡単に倒壊してしまうことがあります。
これらの教訓を受け、建築基準法も改正され、壁量バランスの確認と補強金物の使用が義務化されました。
たとえ家の構造が頑丈でも、土地の地盤に問題があれば、地震に強い家にはなりません。地震が起こらなくても、新しく建てた家が、だんだん傾き始めて住めなくなってしまう「不同沈下」と呼ばれる軟弱地盤による事故も後を絶ちません。
では、良い地盤とは、どのような土地なのでしょうか。岩盤や締まった砂礫層、硬い粘土層ならひとまず安心。反対に注意が必要な土地は、腐食土、泥土、田や沼地等の埋立地、盛り土をした造成地。旧河川や粘土質の地盤で液状化を起こしやすい場所。また、地名に「谷」「沢」「田」「津」がついている場所などです。
しっかり地盤調査をして、軟弱地盤の場合は対策をたてることをおすすめします。
地震に負けない家づくり
地震国ニッポンで家を建てるこれからの「安心基準」
スーパーストロング構造体バリューの「安心基準」その答えは、「耐震等級3」相当の設計検査にあります。
「耐震等級3」は、国土交通省が2000年に定めた、住宅性能表示制度における耐震性能の最高等級です。
建築基準法では、極めてまれに（数百年に一度程度）発生する地震による力が定められており、この力に対して倒壊しない程度のものを「等級1」としています。
「耐震等級３」相当で建てるこれからの家造り
耐震性を高めるためには、筋かい等の耐力壁の量の確保が最も大切です。耐震等級1と耐震等級3では必要となる耐力壁の量が大きく違います。
耐震設計上、床や屋根の強さは壁を強くするのと同様に重要です。たとえば吹き抜けを設けた場合で、床に必要な強さが足りていない時は、地震の際に床が大きく変形する可能性があります。
壁、床、屋根の強さを発揮するためには、これらが取り付く柱、梁の接合部を金物で補強することが大切です。
基礎は、建物にかかる力を地面に伝える重要な部位です。上にのる軸組みがしっかりしていても基礎が脆弱な建物は壊れてしまいます。
梁には、人やたくさんの家具、さらには屋根に降り積もる雪や太陽光パネルなどの荷重がかかるため、必要な強さの梁の大きさが求められます。
の仕様
地震に強く長持ちする家を建てるためには、建物本体を強い構造にすることに加えて、基礎が地盤の状況に合っていることが大切です。まず、地盤調査を行い改良工事が必要かチェックします。
建物をしっかり支えるために必要な足元の基礎コンクリート部分です。コンクリートで固めて見えなくなってしまう前に、鉄筋の太さや配置が図面どおりに組まれているかチェックします。
主要な構造部をJIO専属の一級建築士が細かくチェックします。家を支える柱や耐力壁の位置は図面通りか、横揺れを防ぐ「筋交い」は適正に取り付けられているか、木材の水分は25％以下になっているか、など通常一般の人では分からないチェックポイントをしっかり検査します。
工事中の建築物等が建築基準法で定める技術基準に適合するかどうか又は適正に工事監理が行われているかどうかなどを、工事途中でないと検査できない箇所（工事完了時には隠れてしまう構造部など）を中心に、目視検査、計測検査及び書類審査等によって検査を行い、適合していれば中間検査合格証を交付します。※場所によってはないところもあります。（例太田市）
建築物の工事が完了したら、建物を使用開始する前に、建築基準法（第７条）に基づく完了検査を受けることが義務づけられています。この検査の目的は、建築確認申請に基づき正しく工事が完了し、安全な建物であるかの確認を行う大事な検査です。検査に合格すると市から検査済証が交付されます。
建設工事請負契約をした住宅会社が、何らかの理由で住宅の完成・引渡しが出来なくなった場合、支払い済みの工事代金、工事未完成部分の完成を保証するシステムがございます。（任意）
地盤調査日（改良工事）から10年間、不同沈下によって住宅に損害が発生した場合、修繕費を保証します。
※修繕費の上限、最高5,000万円
建築工事中における建築現場、資材置場での対象住宅、材料、仮設工事の目的に生じた物的損害を保証します。
建築工事中における建築現場、資材置場での対象住宅、材料、仮設工事の目的に生じた物的損害を保証します。
万が一、スーパーストロング構造体バリューで建築した家が地震の揺れにより全壊した場合、株式会社LIXILが完成引渡しから10年の間、最高2,000万円まで建替え費用の一部を負担します。
地震保険への加入を条件とせず、耐震保証するための保証料も一切徴収せず、保険ではなく品質保証の一環として建替え費用の一部を補償するのは、日本初です。
アイワホームでは引き渡しの時にお渡しする取り扱い説明書の他に、要点をまとめた「アイワホーム住宅取り扱い説明書」も合わせてお渡し致します。
アフターメンテナンスによる点検は、一般的に３〜６回と行っている会社が多数の中、アイワホームでは年末のごあいさつを兼ねて外観チェックを10年間行い、その結果に合わせ「メンテナンスのお知らせ」をお渡ししています。また不具合のご連絡に対しては迅速に対応できる体制を整えています。
